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Vol.33:「TOPが語る」
― 第3回 株式会社EPファーマライン 代表取締役社長 西塚 淳一 氏 ―

シリーズ第3回は、株式会社EPファーマラインの西塚社長へのインタビューをお届けします。

―― 新年あけましておめでとうございます。早速ではございますが、西塚社長がお考えの2017年のCSO事業の展望をお聞かせいただけますでしょうか?

西塚社長:みなさま、新年明けましておめでとうございます。

2017年も薬価の毎年改定等の薬価制度抜本改革をはじめ、高額薬剤の費用対効果評価など製薬業界を取り巻く環境は混沌と不透明な状態が続いて行くでしょう。また、2016年12月にスタートしました広告監視モニター制度によりさらにコンプライアンスの意識は高まり、MRによる情報提供活動も変革されていくと思います。

2017年度はCSO業界にとっても、大きな変動のうねりが押し寄せてくることは予想できますが、製薬業界の変革はまた、我々には大きなチャンスであると捉えています。

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西塚社長

―― その環境下でこれからのCSO事業にはどのような資質が必要とお考えでしょうか?

西塚社長:製薬業界の変動に対応するためは、CSOに求められる機能にも変化が生じてくるのではないでしょうか。

具体的には、製薬会社の情報提供方法の見直しや新たなチャネル開発に取り組むなど、サービスの多様化が必要不可欠となってくるでしょう。これまでのSOV(Share of Voice)目的による派遣モデルからオンコロジー、稀少疾患に代表される専門領域担当MRの教育・配属、MSLの育成など、新たな付加価値を創造する企業に生まれ変わっていかなければなりません。

「売り手よし買い手よし世間よし」 これは近江(滋賀県)に本店を置き、天秤棒を担いで日本各地を行商して豪商へと成長した近江商人の活動理念である三方よしの精神です。お客様に喜んでもらうことはもちろん、社会貢献ができてこそ良い商売であるという考え方であり、社会との関わりを重視するソーシャルマーケティングの視点が含まれています。この考えはこれからの「CSOの在り方」にも多分に含まれるのではないでしょうか。

かつてない環境変化に直面している中において、お客様からの多様なニーズに我々は迅速にお応えしなければなりません。変革期だからこそ我々も一層成長できると確信しています。

日本CSO協会の皆様と一丸となり今年も盛り上げてまいりましょう!

―― ありがとうございました。

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