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MRのためのよくわかる○○○

Vol.10:「遠隔医療のはなし」

みなさん、こんにちは。特派員のT.T.です。
先日、厚労省から遠隔医療に関する事務連絡が出されたことはご存知でしょうか。

遠隔医療というと、離島やへき地など、医療へのアクセスが悪い地域で、テレビ会議システムのようなものを通じて診療すると言うイメージでしょう。今回の事務連絡では、このような離島やへき地のほか、相当期間治療を継続してきて、病状が安定している慢性疾患患者が対象として明記されました。広く在宅療養中の患者さんにも展開出来る可能性が広がったのです。

今後、在宅医療が進む中で、遠隔医療を積極的に活用できれば、患者宅間を移動する医師の負担軽減につながるでしょう。このあたりが、今回の対象拡大のポイントなのでしょうね。

この流れ、単に在宅医療がしやすくなるだけでなく、医師と製薬企業のコミュニケーションにも影響がでる可能性があります。

テレビ会議システムのようなものを利用し、医師に対しディテールをするという製薬企業の取り組みはすでに始まっていますが、まだ主流というほどではないでしょう。しかし、医師自身が遠隔医療を積極的に利用するようになれば、テレビのモニター越しに会話することに慣れ、このようなディテールも違和感なく受け入れてもらえるようになるかもしれません。

情報通信技術の発展が医師の診療スタイルを変えていくように、医師と製薬企業のコミュニケーションスタイルも変わっていくのでしょうね。

執筆:日本CSO協会 特派員T.T.

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